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簡単FX資料請求解説ガイド

私の日本の友人H君がイギリスに旅行して、一番驚いたことは、イギリスの女性が「くわえたばこ」で歩いていることだったそうだ。 「若い女性がたばこを吸いながら道を歩いているので、びっくりしたよ」「ミスターW、誕生日おめでとう」と皆が祝ってくれるのはいいが、「ところで今年でいくつになったのか?」と、こちらの年齢を無遠慮にたずねる輩が必ずいるからである。
あまり年齢のことは話題にされたくないのである。 シティにヘビースモーカーが多いのは、彼は医学博士で、ある国立大学の教授をしている。
大変な愛煙家だ。 「医者のくせにたばこをそんなに吸っていいのか」と私は言うのだが、彼はまったく意に介さない。
「医者の不養生」の見本のような男だ。 その彼も、イギリス人女性の「くわえたばこ」にはいささかあきれたらしい。
確かにロンドンには、歩きながらたばこを吸っている女性が多い。 昨今、日本のOLにもスモーカーが多い会社である場合が多い。

さて、ここで私はふと考えるのである。 すでに述べたように、心身のコンディションに人一倍気を遣い、最高の運用実績を目指すディーラーやファンドマネジャーが多い一方で、シティにヘビースモーカーもまた多いのはなぜか?と。
矛盾するようであるが、実はコインの裏表の問題なのである。 刻々と変わる市場を追い、素早い判断を下さねばならない彼らの仕事は過酷だ。
精神的にも大きなストレスがかかる。 排除して、ベストコンディションを維持するためにはジョギングする人やジムで運動をする人もいれば、同じストレスが原因でついたばこに手が伸びる人もいる。
ただ、シティの大企業の重役陣を見ると、圧倒的にノンスモーカーが多い。 これも面白い傾向と思う。
私自身、十数年前までは愛煙家だった。 日本で証券マンだった私は1日中相場を追いつつ、客に電話をしながら、よくたばこを吸っていた。
当時の証券マンにはヘビースモーカーが多かった。 営業の部屋には1日中、たばこの煙が充満していた。
たばこを吸わない人たちは、さぞ迷惑だったことだろう。 吸い過ぎは体に悪いと思って、代わりに飴玉をしゃぶるようにしたら、これまたよく飴玉を口にするようになった。
糖分の取り過ぎも体に良くない。 そこで、J丹をかじるようにしたら、1日中、J丹を口に含んでいなければ落ち着かなくなり、あやうくJ丹中毒(?)になりかけた。
仕方なく、市販の禁煙パイプをくわえることにしたが、いい大人が子供のようにハッカの味がするパイプをくわえているのはサマにならなかった。 いっそ本物のパイプをくわえようかと思ったが、その当時、私はまだ30代前半の若造だ。

当時の証券会社というのは(今でもそうかも知れないが)、かなり保守的な体質を持っていて、若手社員が仕事中にパイプでもくわえていようものなら、何を言われるか分からない雰囲気があったので、断念した。 そんなこんなで面倒なことが多かったが、とにかく私はたばこをやめた。
やめると思い切ってしまったら、実にあっさりやめられた。 だが、酒だけはそういうわけにはいかず、今でも夜な夜なグラスを傾けている。
死ぬまで変わることはなさそうだ。 上場企業は決算が終われば、投資家に対して業績の報告書を発行する。
どの国でも同じだ。 日本なら有価証券報告書であり、英米ならア二ュアル.レポート(年間事業報告書)。
日本の企業と欧米の企業を比べ、どこが一番違うかと聞かれれば、「情報公開の姿勢だ」と祷跨なく私は答える。 20年近く、日本と欧米の企業に接してきた私が言うのだから間違いはである。
だが、日本で一般の投資家が、有価証券報告書を手に入れるのは容易ではなかった。 官報の販売店に行くか、企業に直接請求するしかなかったからだ。
一部の書店でも扱っているが、その数は少ない。 最近は、インターネットのホームページで、財務情報を開示する企業が増えたので、だいぶ状況は改善した。
企業によって開示内容は千差万別で、決算短信と呼ばれるきわめて簡略な資料だけでお茶を濁している例も少なくない。 2004年6月からは、金融庁のホームページで上場企業の有価証券報告書を閲覧出来ることになった。

大きな前進といえよう。 ただ、一般の投資家が、有価証券報告書だけで企業の現状を把握するのは難しい。
多くの補足資料が必要だが、日本の企業のホームページは貧弱だ。 私の仕事はクレジットアナリストである。
債券を発行する企業の財務内容(クレジット)を調査するのが仕事である。 クレジットアナリストは、企業の財務の変化に絶えず注意を払っている。
それら企業の「格付け」に影響するからだ。 「格付け」の変化は、その企業の資金調達コストを決め、さらに既存の社債の価格に影響する。
だから我々アナリストは、情報を集め、分析をすると同時に、どの企業の格付けが変わりそうか、予測するのである。 ここで「格付け」について少々述べる。
金融市場(とくに債券市場)では、国やそれ以外の公的機関、民間企業が発行した無数の社債が取引されている。 これら資金を調達する国や機関や企業をひとまとめに発行体と称している。
すでに債券を発行している発行体は無数にある。 将来、新たに債券を発行して資金を調達する発行体もあるだろう。
それぞれの発行体の安全度はどうなのか、その指針がなければ投資家は危なくて債券を購入することが出来ない。 そこで、各発行体の財務内容を調べ、その健全性に応じて「格付け」をするのが、S&PやMーデイーズ「格付け」は、発行体が格付け機関に依頼する。

「格付け」がなければ、判断の目安がないので、投資家は債券を買ってくれない。 企業によっては、投資できる格付けが決められている。
だから、発行体は「格付け」を取らないわけにはいかない。 格付け機関に「格付け」を依頼するには多額のお金を支払わなければならない。
発行体の必要経費である。 格付けの格には、多くの種類があるが、最上級が「AAA」(S&Pの呼び方。
MーディーズはAaa)である。 「トリプルA」と呼ばれる。
一般に「投資適格」とされるのは、「BBB」(これもS&Pの呼び方。 MーディーズはBaa)以上である。
「投資適格」とはすなわち、「財務的に安全性が高く、投資に適している」という意味である。 日本の長期債券(国債)は、バブル経済の頃は「トリプルA」であった。
つまり、日本という国家が発行した債券の安全度はきわめて高かった。 バブル崩壊後、景気が停滞を続ける中、Mーディーズが98年に格下げを決め、それ以来、日本国債の格付けはずるずると下がって来た。
現在では、S&Pが「AAマイナス」、Mーディーズが「A2」である。 最上位の「トリプルA」から数えると、前者は三ランク、後者は五ランクも引き下げられたことになる。
周知のように、日本の財政は大量の国債発行のため、苦しい状況にある。 何しろ、国家予算の一割程度のお金を、国債の利払いにもっていかれるのだから、正常とは言い難い。

日本の国民から見れば、日本という国家の財政が破綻するなど想像もつかないだろうが、外国の人々の見方はきびしい。 私が外資系銀行で日本の「格付け」についてコメントを書いたら、「見方が甘い」とイギリス人の同僚からクレームがつき、外貨準備高と国債発行残高の差を突きつけられ、書き直しを要求されたことがあった。

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